キリン堂ホールディングス（寺西豊彦社長）は2020年２月期に売上高1500億円、店舗数500店の目標を掲げている。17年２月期を最終とする中期３ヵ年計画で、収益力、経営効率、新規出店をテーマに、目標を実現する体制づくりに取り組んでいる。中期３ヵ年計画１年目は計画未達だったが、収益力や経営効率などに改善の兆しがみられる。
中期３ヵ年計画の最終の17年２月期は、売上高1160億円（調剤売上高100億円）、営業利益34億8000万円、営業利益率３％を定量目標に定めている。その初年度となる15年２月期業績は、増税対応や天候不順に加え、後述する組織変更と決算日変更等に伴う経費増を受け、計画未達に終わっている。
ただ寺西社長は、収益力や経営効率が改善傾向にあり、３ヵ年計画は確実に達成できることを強調する。「今期の経費増はいずれも一過性の要因だ。まず収益構造の改革にメドを付け、2017年２月期の目標達成を通過点に、次の３ヵ年で新たな成長ステージへと移る」と語っている。
３ヵ年計画は、収益力の改善、経営効率向上と徹底したコストコントロール、新規出店による売上高成長の３つを基本テーマとしている。
収益力の改善はPBの開発と育成を主軸に置き、HBCの導入拡大と、雑貨等の開発輸入を強化する。15年２月期は337SKUのPBを開発（うちHBCが107SKU）し、PB比率を1.0P増の9.6％とした。16年２月期はNB・PBの売場最適化を図りつつ、PBの販売プランの設定と教育強化を通じ、相対的に利益率の高いPBの比率を高める。なおPB比率は17年２月期までに15％を目指す。
経営効率向上では、15年２月期に自動発注システムを稼働し、発注から納品の人時と棚卸回数を削減した。16年２月期は、アシスタントスタッフの業務範囲の拡張を通じ人員配置を見直す。また前期はLED導入で7700万円の経費を削減しており、今期はその通年寄与で２億強を削減する。このほか不採算店のリビルドも前倒しで実施し個店の収益力も高める。
日刊ドラッグストア２０１５年４月２４日号より抜粋