富士薬品（高柳昌幸社長）の2015年３月期は、単体とグループをあわせた売上高が3552億円、経常利益が106億円となった。グループのドラッグストア事業が拡大して増収基調だが、新規参入した医療用医薬品事業の経費の増加等で減益だった。配置事業は５年間減収が続いており、現在は配置とドラッグストアの双方を活かす事業モデルを研究している。医療用医薬品事業は新たな柱に育成すべく営業力の強化に取り組むほか、新たな効能の臨床試験もスタートさせた。
富士薬品単体の15年３月期売上高は、前期比3.5％増の1587億4000万円だった。内訳は配置事業が2.3％減の308億2000万円、ドラッグストア事業が5.4％増の1225億2000万円、生産事業が0.3％増の26億4000万円、医薬（医療用医薬品）事業が29.3％増の１億8000万円となった。同じく単体の経常利益は8.1％減の52億7000万円で、単体の経常利益率は3.3％の水準である。
単体とグループのドラッグストアなどの事業を合算したトータルの売上高は8.7％増の3552億2000万円、経常利益は6.1％減の106億2000万円となる。また単体のドラッグストア事業と、子会社のドラッグストア事業をあわせた売上高は3029億円で、現状のドラッグストアの業界順位は８位に相当する。
ドラッグストア事業は、昨年に山形県のエスロードと岐阜県のユタカファーマシーを取得した一方、関東セイムスを単体（セイムス）に吸収合併し、子会社が10社体制となった（３頁表参照）。トータルの店舗数は1207店で、内訳は単体514店、グループ子会社693店。フォーマット別の内訳はドラッグストア917店、調剤併設ドラッグストア157店、調剤専門123店、その他10店である。
日刊ドラッグストア ２０１５年５月８日号より抜粋