エイチ・ツー・オー リテイリンググループの「阪食」（河村隆一社長）は、昨年６月にグループ入りした「イズミヤ」（四條晴也社長）と今年10月から統合物流システムをスタートさせる。今年３月から本格稼働している阪食の新総合物流センター（大阪府高槻市）を２社の統合物流センターとして活用する。また今年10月ないし11月には、第２の統合物流センターも稼働させる計画だ。
来年５月には日配も統合物流に
新総合物流センターは、高槻市南庄所町に開設されたもので、敷地面積8000坪、４階建て、延床面積１万6000坪のうち、１～３階部分の１万坪を使用している。同センターは、グローサリーと日配のDC、TC機能を併せ持つ３温度帯対応型で、阪急ベーカリーの工場も同センター内に2.5倍の規模で移転増設している。10月からは先ずグローサリーの物流を統合する。
16年５月からは、日配の物流も統合する計画だ。さらに今年10月ないし11月には、第２の統合物流センターを稼働させる計画で、これによりイズミヤの既存センターは順次閉鎖される。
「この１年間、両社で構成する分科会でシナジー効果を追求してきた。この中でシナジー効果を発揮しやすい物流と情報の統合を優先させることになり、今年中に統合物流をスタートさせることになった。情報システムについては、デリケートな部分もあり、多少時間をかけて来期中をめどに統合していく」（松元努取締役専務執行役員 商品本部長）としている。
このほか、前述の移転増床したベーカリー工場をフル活用して、コンセッショナリーで展開してきたイズミヤ各店のベーカリーショップを、阪急ベーカリー方式に順次転換していく。運営はイズミヤだが、阪急ベーカリーが冷凍生地を供給し、焼成の指導や商品計画、販売計画などは阪急ベーカリーが担当している。
このほか従来から進めている「ハローデイ」（北九州）、「エブリイ」（広島）、「サンシャインチェーン本部」（高知）と阪食を加えた４社による海外からの商品調達も、新たにイズミヤを加えた５社で推進している。
今年６月からは、南米のサーモン、オーストラリアのマグロ、ベトナムのエビなど生鮮でも汎用性の高い商品の共同調達に力を入れている。また昨年11月に業務提携した香港の「シティスーパー」とは、商品の共同買い付けやマーケティングノウハウの交換などに加え、相互の人材交流もスタートさせた。半年単位で１名ずつ相互に研修させることにしている。
日刊流通ジャーナル２０１５年７月３日号より抜粋