サンドラッグ（赤尾主哉社長）の業績が大幅に回復している。前期（15年３月期）は増税特需の反動で減収経常減益だったが、今期（16年３月期）の第１四半期は既存店の好調で大幅増収増益に転じている。ドラッグストア事業は化粧品の販売が回復し、都心店舗のインバウンド対応も奏功した。ディスカウント事業は医薬品や食品等の販売強化策で売上・利益を底上げしている。通期の出店計画84店に対し第１四半期末は６店とややペースが鈍いが、売上・利益は予想を上回る推移が見込まれる。
16年３月期第１四半期の連結業績は、売上高が前期比20.7%増の1216億5600万円、営業利益は46.8%増の77億6100万円、経常利益は45.6%増の78億9000万円、当期利益は51.2%増の50億0500万円となった。売上総利益率は横ばいの24.2%だったが、増収効果で販管費比率が1.2Ｐ減の17.8%となり収益性を改善した。営業利益率は1.2Ｐ増の6.4%、経常利益率も1.2Ｐ増の6.5%と水準を高めている。
期中は｢安心・信頼・便利性の提供」をキーワードに、顧客のニーズに応える質の高い出店とサービスレベルの向上、ＰＢ開発や新業態の開発の促進、積極的な改装、ならびに免税カウンターの増設などに取り組んできた。
既存店は４月が23.2%増、５月が14.5%増、6月が7.3%増となった。４月の既存店の伸びは上場企業16社中第２位だった。なお第１位はレデイ薬局の25.6%増、第３位は薬王堂の22.9%増である。
DS事業の営業利益も４割増に
ドラッグストア事業は売上高900億8100万円（20.9%増）、営業利益60億4400万円（48.5%増）となった。増税後の反動減が回復して化粧品を中心に売上が増えたほか、夏物関連商材などの季節品が好調だった。また都市部を中心に拡大するインバウンド需要への対応も効果が出た。経費面では人時生産性の向上などの経費削減に取り組んだ。
期中は出店５店、閉鎖２店のほかFC１店を解約した。また改装は16店でおこなった。期末の事業店舗数は774店で、内訳は直営店594店、星光堂薬局58店、サンドラッグプラス52店、サンドラッグファーマシーズ19店、FC51店である。
ディスカウント事業は売上高388億1400万円（19.2%増）、営業利益17億1700万円（41.1%増）となった。ドラッグストア事業同様、夏物関連商材等の季節品が好調に推移したことに加え、集客商材の食品、利益商材の医薬品の導入促進により、既存店が前期を大きく上回った。経費面では販促の見直しなどで経費削減に努めた。
１店をスクラップ&ビルドしたほか、２店を建て替えにより閉鎖し、期末の事業店舗数は205店としている。
日刊ドラッグストア２０１５年８月２８日号より抜粋