イオン（岡田元也社長）はGMS改革が軌道に乗り始めた。営業・商品改革、改装によるイオンスタイル化によって、荒利益率が改善している。今期はダイエーからの承継店舗を含め、新しい専門ショップなどの導入などによって、改革を継続する。専門性をもった新しい売場をユニットと称し、そのブラッシュアップに取り組んでいる。チーズショップ、オーダーメイドのドレスシャツのショップなどを開発し、これが荒利益率の改善に寄与しており、新店を含め、商圏特性に合わせて導入していく。
GMS事業はイオンリテールが改革の成果で増益となったものの、イオン北海道、イオン九州が店舗年齢の高いダイエー店舗を承継した影響もあり、営業収益２兆8382億円（5.9％増）、営業利益93億円（22億円減）となった。
イオンリテールは改革の成果が第４四半期に現れ、増収増益を果たした。営業収益は599億円増の２兆1771億円、営業利益は23億円増の48億円、経常利益は２億円増の29億円、当期純利益は213億円増の161億円である。既存店は客数2.3％減、客単価2.1％増の0.3％減だった。回復が顕著だった第４四半期は1.2％増となっている。商品別では衣料品1.9％減、食品0.3％増、住関連0.7％減となる。
岡崎双一社長は構造改革の取り組みについて、「コストを削減して利益を出すのではなく、トップラインを上げ、荒利益率も改善して、利益を伸ばすことをねらった。一気に進まず時間がかかり、増益だが、計画を下回った」としている。商品、売り方を変え、改装によるイオンスタイル化を進めた。
「上期は苦戦を強いられ、人件費の負担増もあったが、下期に入って新しい企画で攻めに転じた。11月は暖冬で苦戦を強いられたが、第４四半期に入って改革の成果が現れ、１月、２月は荒利益率が1.8P改善した」（岡崎社長）
荒利益率を改善した店舗は12月が325店、１月が343店、２月が338店だった。うち1.5P以上の改善は12月69店、１月240店、２月231店となっている。
荒利益率は0.3P増の27.7％で、商品別では衣料品37.7％（0.2P増）、食品24.6％（0.6P増）、住関連27.4％（0.2P減）となった。
新店はイオンスタイルを中心に５店を新設した。今年度は新店５店、改装64店を計画している。今後、GMSのあり方について、「いままでゼネラルを追求してきたが、その部分が随分小さくなって、新しい小さな塊ができている。お客さまに、いかに満足いただけるか、昔からいわれている変化に対応できるかということに尽きる」（岡崎社長）と語っている。
日刊流通ジャーナル２０１６年４月２０日号より抜粋