スリーエフ（山口浩志社長）の上期決算は、店舗数の大幅な純減により２ケタ減収となり、赤字幅が拡大した。山口社長は、３カ年でチェーンブランドの再生を果たすと語り、ローソンとの提携もその一環と位置づける。千葉・埼玉エリアはローソンとの合弁会社によるダブルブランドへの転換で立て直しを図る。神奈川・東京の既存店は、本部が一定の廃棄ロスを補填する制度の導入や、不振店の改善のための専門部隊を新設しテコ入れを目指す。今期末の店舗構成は、スリーエフ350店、ローソン・スリーエフ90店に再編する。
８月第２四半期連結決算は、不採算店の閉鎖やダブルブランドへの転換準備など、前年同期に比べ総店舗数が４割近く減少したことで減収営業赤字となった。
チェーン全店売上高は11.8％減の362億8600万円、営業収益は10.5％減の87億8800万円、営業損失４億7700万円（前年同期は8700万円の赤字）、経常損失５億2800万円（同6700万円の赤字）、当期損失５億0900万円（同9500万円の赤字）だった。
既存店は3.3％減で、全店の平均日販は0.7％減の39万6000円だった。期中の新設は１店で、総店舗数は前期末から179店純減の360店となった。閉鎖した180店にはローソン・スリーエフに転換する90店を含む。ダブルブランド店はすべて11月中旬に再オープンする見通しで、期末の総店舗数は423店まで回復する。
なお、ローソン・スリーエフは既に40店舗がオープンし、日販は総じて伸長している。ダブルブランドはローソンのMDをベースとし、カウンター商品やチルド弁当、デザートといったカテゴリーにスリーエフの商品を一部挿し込んでいる。店舗を管轄する合弁会社エル・ティーエフの出資比率はスリーエフが７割で、堀野雅人社長をはじめスリーエフ出身者を中心に構成する。
山口社長はローソンとの提携について、「ダブルブランドはローソンのブランド力をお借りして店舗を再生する取り組みだ。この取り組みの成果はスリーエフ店舗にも還元できる。従来は当然ながら自社チェーンのことしか分からなかったが、ローソン・スリーエフの販売状況をみて、以前に比べどこが伸びたかを確認できるメリットは大きい。そのギャップを埋めるにはどうしたらいいかを考えていく。ブランド再生に向けやるべきことをやるために、本部そのものの考え方や、加盟店への関わり方を見直す」と語る。
また、菓子カテゴリーではPB「ローソンセレクト」の導入が始まっている。そのほかNBの共同調達や原材料の共有化なども協議を進めている。
日刊流通ジャーナル２０１６年１０月２０日号より抜粋