ヤマザワ（古山利昭社長）の2017年２月期決算は、既存店が苦戦したことや、調剤部門でのＣ型肝炎治療薬の売上減や薬価改訂による影響などで減収減益となった。なお純利益は仙台市内の土地を売却したことによる特別利益の計上で大幅増益となっている。「今後はドミナントである山形県内のシェアを現在の25％から、改装を重点として早期に30％の水準まで戻したい」（古山社長）としている。
売上高は0.1％減の1141億1100万円、営業利益は14.6％減の15億5100万円、経常利益は18.3％減の16億2500万円、純利益は163.3％増の13億6100万円となった。事業会社別では、SMのヤマザワが売上高で0.4％増の910億2800万円、経常利益で14.9％減の13億1000万円の増収減益だった。
Drug.Sのヤマザワ薬品は売上高で1.3％減の133億5400万円、経常損失で200万円（前年度は5500万円の利益）と苦戦した。秋田県横手市を中心にSM９店を展開する よねや商事は売上高で1.9％減の106億2700万円、営業利益で13.2％減の１億3800万円の減収減益だった。なお業績低迷が続くヤマザワ薬品は、東北地区における有力ドラッグストアの幹部だった須藤（すとう）勇治氏を顧問に招聘し、現在再生計画を構築中だ。
荒利益率は0.2P増の27.7％とやや向上したが、経費率は0.4P増の26.4％と悪化した。人手不足に伴うパートの時給アップや、新たに導入した電子マネー関連費用などが影響している。この結果、営業利益率は0.2P減の1.4％、経常利益率は0.3P減の1.4％と収益性はやや低下している。
既存店はSMが0.4％減となった。「とくに宮城県でヨークベルマルとの競合激化が影響している」（古山社長）という。
日刊流通ジャーナル２０１７年４月２７日号より抜粋