日本OTC医薬品協会（杉本雅史会長）は、セルフメディケーション実践の環境整備に取り組んでいる。１月１日にスタートしたセルフメディケーション税制（医療費控除の特例）に続き、４月１日にはビタミン含有保健剤の製造販売承認基準が改正され、効能効果の読み替えが可能になった。今後はビタミン主薬製剤、外用消炎鎮痛剤などへの拡大を視野に入れている。さらに、厚生労働省が進める新しい評価スキームで公表された成分に対し迅速に情報提供することで、早期のスイッチOTC化につなげる。
日刊ドラッグストア２０１７年６月１５日号より抜粋