大木ヘルスケアホールディングス（松井秀夫会長兼社長）は、自社開発商品と小売・メーカー双方への商品開発サポートの機能提案によって収益力がアップしている。MD戦略商品と称し、18年３月期の卸の売上構成比で17.9％（2.6Ｐ増）となった。今期をスタートとする３カ年の中期経営計画で30％にアップすることで、ヘルスケア領域の中間流通としてプレゼンスを高める。「メーカー・小売の商品開発サポート機能が形になってきた。ここをさらに強化することで卸の構造改革につなげる」（松井秀正副社長）としている。
日刊ドラッグストア２０１８年０６月０８日号より抜粋